【初心者向け】ビットコインとは?仮想通貨について知識ゼロから分かる簡単解説

ビットコイン

「ビットコインってなに?」
「ほかの通貨とどう違うの?」

「わかりやすく解説してほしい」

そんなあなたの疑問に答えます。

この記事を読むと
 ビットコインについて詳しくなり、今注目を集めている仮想通貨の投資を始めることができます。

最近、仮想通貨やビットコインについて目にすることが多くなりましたが、実際に勉強や取引をしている人は少ないでしょう。

知識がまったくない状態では「よくわからないし、怖いから触らないでおこう」となってしまいますよね。

しかしながら、これからの時代に仮想通貨について無知でいることは様々な不利益を被る可能性があります。

本記事では、知識ゼロの状態からでも他の人に説明できるようになれるよう、丁寧にわかりやすく解説していきますので、是非最後までご覧ください。

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なお、本記事執筆時に参考にした文献は以下のとおりです。

ビットコインについて

ビットコインをひとことで表すと「世界初のブロックチェーンを基盤としたデジタル通貨」です。

ブロックチェーンとは、情報を記録するデータベース技術の一種で、ブロックと呼ばれる単位でデータを管理し、それを鎖(チェーン)のように連結してデータを保管する技術を指します。

また、下記の表のように取引量が圧倒的に多いため「仮想通貨=ビットコイン」と誤解している人も少なくありません。しかし、ご覧のとおり仮想通貨にはビットコイン以外にも存在します。

順位名称出来高
1位ビットコイン(BTC/XBT)約8,403億
2位イーサリアム(ETH)約2,318億
3位リップル(XRP)約1,197億
4位シンボル(XYM)約157億
5位クアンタム(QTUM)約122億
出所:一般社団法人日本暗号資産取引業協会(2022年2月)

仮想通貨と法定通貨の違い

円やドルのような法定通貨と異なり、仮想通貨は紙幣や硬貨といった実態がなく、パソコンやスマートフォンの中で管理されています

また、国や銀行が管理をしていない、非中央集権型である、ということも大きな違いです。

最初に広く知られたのは「仮想通貨」の名称ですが、日本では2020年の法改正により「暗号資産」に名称が変更されました。

なお、英語では「Cryptocurrency」と表記されるため、「暗号通貨」と呼ばれることもあります。

 資産決済法・金融商品取引法等の改正|2019年6月改正 2020年6月施行

また、ビットコインは国の規制を受けず、時間の経過による価値の低下が起こらない点が金と共通しているため、デジタル・ゴールドとも呼ばれています。

ビットコインと電子マネーの違い

実態がないため、ビットコインはSuicaやEdyなどの電子マネーと同じものと思われがちですが、明確な違いがあります。

電子マネーとは、ICカードやスマートフォンなどのツールに、通貨をチャージして電子化された法定通貨を指します。

そして、電子マネーはSuicaであれば鉄道会社が、Edyであれば楽天がチャージされた日本円を管理しています。

一方、ビットコインを含む仮想通貨は通貨そのものですので、通貨をチャージをすることはできませんし、特定の会社が管理をすることもありません。

具体的な違いとしては、以下の5点をあげる事ができます。

  1. 発行元が異なる
  2. 対応する法律が違う
  3. 中央集権型か分散管理型か
  4. 利用可能な場所
  5. 価格変動性の大きさ

ビットコインはいつ誕生したのか

ビットコインの生みの親 Satoshi Nakamoto氏

ビットコインは、2008年10月31日に「Satoshi Nakamoto」という人物の論文にて発表されたことから始まりました。内容は国家や銀行を介さない分散管理型の仮想通貨に関するものでした。

2009年1月3日にNakamoto氏の論文を基にしたオープンソースのソフトウェアが公開され、最初のビットコインが発行されました

なお、Satoshi Nakamoto氏は日本風の名前ではありますが、身元は明らかになっておらず、国籍や性別などの情報はありません。

誕生のきっかけはリーマン・ショック

ビットコイン誕生のきっかけは、2008年9月の金融危機「リーマン・ショック」と言われています。

リーマン・ショックとは、2008年9月にアメリカの有力投資銀行である「リーマンブラザーズ」が経営破綻し、それをきっかけに世界的な株価下落・金融危機が発生したこと。

このとき、アメリカは民間企業を救うために最大7000億ドルの莫大な公的資金を投入しました。しかしながら、民間企業を救うための関与としては金額が多すぎることや投入された資金により貧富の格差が広がったことに対する疑念が生まれました。

こうした既存の金融システムに対する不満から、仮想通貨に関する論文が発表されたとする説が有力とされています。

ビットコインの3つの利用用途

ビットコインには、以下の3つの利用用途があります。

  1. 商品やサービスを購入するための決済方法
  2. 個人間の送金手段
  3. 資産を増やすための投資対象

1.商品やサービスを購入するための決済方法

法定通貨(円やドル)と同じように、ビットコインで買い物ができます。

世界最初の使用は、2010年5月22日にビットコインの開発者がピザ2枚を1万BTC(当時4,500円相当)で購入した事例です。

以後、同日は「ビットコイン・ピザ・デー」として記念するイベントが毎年世界各国で開催されています。

日本でも通信販売で82件、実店舗で268件(2022年3月現在)で利用可能となっており、利用可能店舗についてはBitcoin日本語情報サイトにて確認できます。

2.個人間の送金手段

ビットコインは、以下の2つがあれば送金できます。

 ウォレット
 送金先のウォレットアドレス

ひとつめのウォレットとは、パソコンやスマートフォンを利用して管理する電子的な財布を指します。

キツネのアイコンで有名なMetamaskが代表例です。

ふたつめは送金先の30桁の英数字から構成される文字列のウォレットアドレスで、銀行の口座番号のようなイメージをしてもらえるとわかりやすいでしょう。

しかし、英数字の羅列は1文字でも間違えると送金ミスとなり、資金紛失の危険があるので、直接入力はせず、コピー&ペーストをすることが基本となっています。

また、QRコードや短縮アドレス(~eth形式)に変換して利用することも可能です。

3.資産を増やす手段

ビットコインは価格変動性(ボラティリティ)が大きいので、投資の対象として注目を集めています。

事実、価格が高騰した2017年末から2018年にかけては、収入が1億円を超える人、いわゆる億り人が続出しました。

仮想通貨、収入1億円以上「億り人」331人(2018年5月26日日本経済新聞)

ビットコインの5つの特徴

ビットコインの特徴は、主に以下の5つです。

  1. 中央銀行が存在しない
  2. ネットワークに接続された通信機器が管理している
  3. 取引内容がすべて公開されている
  4. 発行上限がある
  5. ブロックチェーン技術を使用している

1.中央銀行が存在しない

ビットコインは法定通貨と異なり、国家や中央銀行によって価値が保証されているものではありません

円であれば日本という国や日本銀行が、ドルであればアメリカという国やFRB(連邦準備理事会)に相当する管理機関が存在しないということです。

これは経済政策など国の方針で通貨が大量に刷られることによって通貨の価値が下がったり、あるいは国が崩壊して価値がなくなるといった危険性が低いということに繋がります。

国家や中央銀行から中央集権的な管理を受けることのない通貨が、ビットコインを含む仮想通貨の目指した姿であり、大きな特徴といえます。

2.ネットワークに接続された通信機器が管理している

ビットコインは分散管理型といわれ、ネットワークに接続された通信機器によって取引情報を管理しています。

わかりやすくいうと、すべてのパソコンやスマートフォンが同じ情報を持っている、ということです。

個々の通信機器が直接やり取りする仕組みをP2P(Peer to Peer)と呼び、身近なものだとLINEにも使用されています。

LINEではスマートフォン同士で通信するためサーバーが不要であり、このおかげで無料で動画や画像を共有できるようになっています。

このように、ビットコインは1つの機関で情報を管理しない、分散管理型となります。

3.取引内容がすべて公開されている

ビットコインの取引内容はインターネット上に全て公開されておりBTC.comでウォレットアドレスを入力すると確認できます。

取引時間や取引内容、取引に利用されたウォレットアドレスが分かるので透明性があり、また個人情報の特定が出来ないため匿名性も備えています。

4.発行上限がある

ビットコインには発行上限枚数が定められており、2,100万BTCが上限となっています。

2022年1月現在では発行上限の約90%が発行済となっており、2040年には上限に達する見込みとなっています。

法定通貨の場合は国がいくらでも増やすことができますが、仮想通貨は上限があるということで希少性が保たれています

5.ブロックチェーン技術を使用している

最初にも軽く触れましたが、ビットコインにはブロックチェーン技術が使われています。

ブロックチェーンとは上図のように、取引を記録した塊(ブロック)を鎖(チェーン)のようにつなげていく仕組みです。

1つのブロックには約1,000件の取引が記録され、10分間おきに1つ作成されます。

作成後、ネットワークに接続された通信機器が検算をして誤りがないか確認します。

この技術により、ビットコインは管理者不在でも価値が保証されています。

ビットコインの2つの入手方法

ビットコインは以下の2つの方法で入手することができます。

 計算の対価として入手する
 法定通貨と交換する

ひとつめは、計算の対価として入手する方法です。

どういうことかというと、取引内容を記録するブロックは10分間に1つ生成されており、ブロックを最初に掘り当てた人が報酬として入手することができるということです。

鉱山で金を掘ることになぞらえて「マイニング」と呼ばれ、掘り当てる人(業者)を「マイナー」と呼びます。マイニングには大量のコンピューターを使用する必要があり、一般人がこの方法で入手することはまず不可能です。

報酬額は4年ごとに半減し、2012年には25BTC、2020年には6.25BTCとなっています。

ふたつめが、一般的な入手方法である、法定通貨(円やドル、ユーロ)との交換です。為替と同じ原理ですね。

日本では金融庁により30社が登録されており、利用者は口座を開設してビットコインと円を交換します。

以下の記事でお得なキャンペーンを行っている取引所と開設方法を紹介しているので、参考にしてください。

ビットコインの3つのメリット

ビットコインには、現金やクレジットカードにはない以下の3つのメリットがあります。

  1. 個人間で送金ができる
  2. 手数料が安い
  3. 偽造がほぼ不可能で安全性が高い

1.個人間で送金ができる

1つめのメリットは個人間で送金ができる、ということです。直接送金ができる、ということにあまりピンとこないかもしれませんが、これはとても大きなメリットです。

インターネット上での売買や、離れて暮らす家族に送金する場合、銀行振込を利用するのが一般的です。しかし、銀行を介する振込は送金から着金までにタイムラグが発生することがあります。

また、国内のみの送金しか経験していないとわからないことですが、海外送金となると数日間かかることも珍しくありません。

ところがビットコインであれば比較にならないほど早く送金できます。理論的には10分、長くとも40分程度あれば、相手がどこにいようと送金することが可能です。

2.手数料が安い

2つめは手数料が安い、ということです。特に、海外送金の際の手数料が安くなっています。

ビットコインの送金と、従来の銀行を介した海外送金の手数料の差が以下のとおりです。

 ビットコイン銀行
送金額100,000円100,000円
送金手数料0.00004BTC(約2,000円)3,000~8,000円
所要時間10~40分5日~10日
上限金額なし1回100万、年間500万が上限
(※)2022年4月15日時点の「1BTC=5,040,000円」として計算
(※)0.0004BTCはbitFlyer(ビットフライヤー)の仮想通貨/送金手数料

ご覧のとおり、海外送金に関しては手数料・時間ともにビットコインの方が銀行よりも優れていることがわかります。なお、ビットコインの手数料はとりわけ高くなっており、その他の仮想通貨の場合はさらに安くなります。

安価で迅速に送金できるのは、ビットコインをはじめとする仮想通貨の大きな特長といえるでしょう。

また、銀行で振込をする場合、1回ごと・年間両方に上限金額が設定されていますが、仮想通貨には上限がないこともメリットになっています。

3.偽造がほぼ不可能で安全性が高い

3つめは偽造がほぼ不可能で安全性が高い、ということです。

ブロックチェーンに記録された情報は、ネットワークに接続されているコンピューター同士で相互に監視されています。

すべてのコンピューターの処理能力を上回ることができれば、情報を改ざんすることも理論上は可能ですが、1つのブロックを生成するだけでも東京都の全電力使用量以上の電力が必要です。

さらに、改ざんする場合には過去の履歴もすべて書き換える必要があります。

以上の理由から、情報の改ざんには途方もない電力を必要とするにも関わらず、実現性に乏しいため、安全性が保証されているということになります。

ビットコインの3つのデメリット

逆に、ビットコインの抱えるデメリットは以下の3点です。

  1. 取引量が少ない
  2. 即時決済が難しい
  3. 膨大な電力を消費する

1.取引量が少ない

1つめは、ビットコインは取引量が少なく、実用にたえない点です。

1つのブロックの容量は安全性の観点から最大1MBと定められており、10分間に1つ生成されます。

つまり10分間の取引をすべて足したものが1MB以内に収まる必要があり、これは全世界での1秒あたりの取引件数が最大で7件ということになります。

Visaのネットワークでは1秒間に5万6,000件の取引ができることを考えると、比較対象にすらならないレベルといえるでしょう。

2.即時決済が難しい

2つめは、即時決済が難しいということです。

ビットコインでは、送金などの取引がおこなわれると、内容に間違いがないか検証し、問題がない場合に取引が確定します。

よって、送金してもすぐに反映されるわけではなく、即時決済が難しい、ということになります。

なお、現在ビットコインによる決済を導入している店舗では、使用するウォレットを指定することで即時決済を可能としています。

指定以外のウォレットを使用すると送金に時間がかかったり、決済が無効になったりするので注意が必要です。

3.膨大な電力を消費する

3つめが、マイニングには高スペックのコンピューターを大量に使用するため、膨大な電力を必要とすることです。

消費される電力は年間200兆Whにも及び、ベトナムやタイの年間使用量に匹敵するほどです。

これほどの電力を消費するにも関わらず、報酬を得られるのは最初に発掘に成功した業者のみで、2番手以降の業者が使用した電力はすべて無駄になります。

上記の事情から、ビットコインは環境に悪いと言われています。

過去の盗難事例と原因について

安全といわれる仮想通貨ですが、過去に取引所からの盗難事件が起きています。以下が実例と被害額です。

取引所被害額
2014Mt.Gox(日)470億円のビットコイン
2015Bitstamp(英)5億円のビットコイン
2016The DAO65億円のイーサリアム
2016Bitfinex(香)73億円のビットコイン
2018コインチェック(日)580億円のネム
※被害額はいずれも当時のレート換算

上記の盗難事件は取引所の管理体制が原因であり、ブロックチェーンの仕組みが破られたわけではありません

一般人にはブロックチェーンを操作することは難しいため、多くの人は取引所に口座を作り、取引所のウォレットを借りて売買をしています。

仮想通貨の盗難事件は、取引所の管理が杜撰だったために発生しました。主に以下の3つの理由によるものです。

  1. オンライン上で顧客の資産を管理していたこと
  2. 単一の鍵で保護していたこと
  3. 単一のウォレットで管理をしていたこと

1.オンライン上で顧客の資産を管理していたこと

通常、資産管理は外部からの侵入を防ぐため、インターネットから遮断した状態(オフライン)で行うのが基本です。

しかし、被害を受けた取引所はウォレットをオンラインの状態で管理をしていました。

オンラインで管理するウォレットを「ホットウォレット」、反対にオフラインで管理するウォレットを「コールドウォレット」と呼びます。

2.単一の鍵で保護していたこと

安全性を高めるためには、複数の鍵で保護することが有効です。

仮に1つの鍵が盗まれたとしても、すべての鍵がそろわない限りは資産を引き出すことができないためです。この管理方法はマルチシグとも呼びます。

ところが、盗難にあった取引所では単一の鍵のみで保護していたため、1つしかない鍵が盗まれて被害にあいました。

3.単一のウォレットで管理をしていたこと

また、多くの資産を管理する際は、保管場所を分散させることが推奨されています。

あなたも複数の銀行口座や証券口座で資産を管理していると思います。

しかしながら、顧客の全資産を1つのウォレットで管理をしていたために、多額の仮想通貨を盗まれるという事件が起きてしまったのです。

まとめ|ビットコインとは?

ビットコインとは、世界で最大の流通量をほこる、世界初の仮想通貨です。

円やドルといった法定通貨とは異なり、分散管理型となっていることが特徴で、特に個人間での送金が可能な点が大きなメリットとなっています。

一方で取引量の少なさや大量の電力消費による環境破壊などの問題点も抱えています。

現在はビットコインをはじめとした仮想通貨への投資が注目を集めており、将来性が期待されています。

今のうちから少額でも持っておくと、将来的に後悔せずに済むかもしれません。

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口座開設方法については以下の記事で詳しく説明していますので、参考にしてください。

最後までご覧いただき、ありがとうございました。

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